2039年のワールドカップ招致や共同開催も視野に
日本開催へ多彩なオプションも
日本ラグビー協会としては、2035年の招致ができなくとも、2039年の招致へ手を挙げる方針だ。2037年、2041年に行われる予定の「15人制女子ワールドカップ」開催へも招致も前向きに考えている。
ワールドラグビーは、ワールドカップの共催を正式に認めている。そのため、日本ラグビー協会が単独開催を目指しているものの、「共催の可能性はなくはない」。（岩渕専務理事）
2027年からワールドカップ出場国は20から24チームに増えて、6プールで行われる。2035年大会も出場チームが増えることはあっても、減ることはないだろう。予選プールの1つをアジアの他の国や、タイムゾーンの近いニュージーランドなどとの共催の可能性が予想できよう。
必要とされる強いメッセージ発信
岩渕専務理事は共催に関してマイクを取った。
——いくつかの国から我々に対して、働きかけもある。我々としては今、あらゆる可能性を考えている。しかし、ワールドカップは我々だけで全てが決められるということではない。様々なステークホルダーの皆さんと相談を進めていく必要がある。
——もし、共催となった場合は、過去にサッカーワールドカップで、日韓共催が参考になる。共催は非常に難しい交渉が行われることになるだろう。そのため、そこは慎重かつ、日本の皆様のいろんなご意見をいただいた上で進めていく必要がある。
と話すにとどめた。
また、2019年大会は「アジア初のラグビーワールドカップ」という大義があった。「ノーサイドスピリット」だけでなく、当然、国外に対して、より強いメッセージや大義も必要となってくるだろう。
岩淵専務理事もこう続けた。
——2035年は、ワールドカップそのものが持つものだけでなく、ラグビーを世界にどう広めていくか。
——日本が持っているユニークさは世界にも例をみない。それ故、このユニークさをしっかり打ち出すことが大事だと考えている。世界に向けて、今回のノーサイドスピリットだけでなく、さらに強いメッセージを訴えていくことは重要。
左から岩淵専務理事、土田会長、神山CEO-斉藤健仁撮影
日本代表の成績が招致のカギを握る
2027年までが正念場
すでに招致活動はスタートを切っており、半年後には事業規模やどのような大会になるなど、詳しい大会の詳細を提出する予定で、その後はワールドラグビーの視察などがあるという。
岩渕専務理事の説明は以下の通りだ。
——2026年の第1・第2四半期くらいまでに大きな話し合いが予定されている。最初の勝負だと思っている。スタート部分が、すごく重要なことになるので、日本ラグビー協会の中でも、いろいろ準備を進めている。
そして2027年5月に優先候補国が特定。2027年11月、ワールドカップ開催中に2035年の開催国が決定されるという流れだ。
開催国優勝を目指して
海外の報道を見る限り、2019年の成功があるため、日本での開催は概ね好意的だ。ただ、日本がワールドカップで優勝争いをするほどの強豪ではない点を疑問視する声も多い。
「エディー・ジャパン」こと、ラグビー日本代表は2035年の招致の後押ししたい。そのためにも、今年7月から新たに始まる、世界の強豪12チームで優勝を競う「ネーションズチャンピオン」で強豪相手に勝利したいところだ。
——世界のラグビーの立ち位置は男子15人制の順位。女子やセブンズもあるが、世界の中では15人制男子の位置がその国にとって大事。
こう話した土田会長。
——かなり厳しい戦いになるという危機感。加えて、絶対達成しないといけないという強い責任感を持ってやっている。
と岩淵専務理事も前を向いた。
会見では笑顔も見せた土田会長-斉藤健仁撮影
2026年で100周年を迎える日本ラグビー協会は、「再びワールドカップを開催し、優勝する」という目標を実現するため、日本代表の強化とともに2035年大会の招致に全力を注ぐ。
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